【2025年3月期第3四半期】海外M&Aのシナジー効果と国内ブランド戦略がもたらす(株)トリドールホールディングスの躍進を徹底分析──過去最高売上の好調要因から減益要因、さらには今後の改善策と強みまでを詳しく解説

2025年2月14日、（株）トリドールホールディングス〈3397〉の決算発表が場中にありました。この発表を受け、それまで3,900円前半だった株価は一気に4,162円まで高騰しました。今回は、発表された決算短信を分析し、良かった点、悪かった点などのまとめをお伝えし、今後の投資戦略なども考察していきたいと思います。

良かった点
悪かった点
強み
今後の改善点・伸びしろ
今後の投資戦略
まとめ

良かった点

売上高の大幅な伸び
全社売上収益は前年同期比17.1％増の2,017億87百万円となり、第3四半期として過去最高水準を記録。丸亀製麺は国内で増客・増収となり、国内その他事業・海外事業でも売上が拡大。特に海外事業の売上収益は、前期から連結した英Fulham Shore社の寄与もあり大幅に伸長
丸亀製麺セグメントの好調
新商品・季節フェアなどの集客施策が奏功し、売上収益は前年同期比12.1％増の972億09百万円と第3四半期で過去最高を更新。原材料費や人件費の上昇を増収で吸収し、事業利益も大きく伸びた
国内その他事業の売上拡大
「コナズ珈琲」「ずんどう屋」などが積極的な出店強化や商品施策により売上を伸ばし、前年同期比24.5％増の260億68百万円へ拡大
海外事業の売上拡大
市況悪化の影響はあったものの、Fulham Shore社のピザ業態やギリシャ料理業態が加わり、前年同期比21.3％増の785億10百万円

悪かった点

親会社株主に帰属する四半期利益の減少
増収であるにもかかわらず、最終利益は前年同期比3.9％減の59億77百万円となり、利益率が圧迫
海外事業の減益
売上自体は大幅に伸びた一方、一部地域の市況悪化や人件費・原材料費の上昇が利益を圧迫し、事業利益は前年同期比34.5％減
国内その他事業の利益減
出店に伴う費用や原材料費高止まりなどでコスト負担が増加し、事業利益は前年同期比9.6％減少。新規出店を続けながらコストバランスを保つことが課題

強み

国内外でのブランド力
丸亀製麺をはじめ、各業態が市場で一定の知名度を持ち、まだ出店余地の可能性大
積極的な新商品・マーケティング施策
国内では「わがまち釜揚げうどん47」や「丸亀うどーなつ」などがヒットし、店舗の活気と売上を底上
欧州進出を見据えたパートナーシップ
Fulham Shore社の子会社化により、欧州への本格進出を加速。ローカルパートナーとの協業も大きな強み

今後の改善点・伸びしろ

コスト構造の最適化と収益性向上
海外事業や国内その他事業では、原材料費や人件費の上昇をいかに吸収するかが重要。特に海外では新規出店やブランド強化と同時に、採算管理・店舗オペレーション改善が急務。新規出店における投資回収計画を明確化し、早期に損益分岐点をクリアできる仕組みづくりが必要
海外ブランド展開・改革の推進
Fulham Shore社（英国）とのシナジーをさらに高め、欧州市場での拡大が期待される。国内事業の高い店舗オペレーションノウハウを海外へ展開し、海外店舗の収益性改善を目指す
商品・ブランド強化による集客拡大
丸亀製麺が国内で成功しているように、従業員体験（EX）と顧客体験（CX）を高める施策を海外事業にも展開。「コナズ珈琲」や「ずんどう屋」など複数ブランドの拡張余地も大きく、新たな成長ストーリーが描ける可能性
人材戦略の継続強化
人件費上昇はリスクでもあるが、サービス品質向上や新規施策の推進には不可欠。丸亀製麺で進めた「麺職人の全店配置」や従業員満足度向上策を国内外に波及させることで、EXとCXの好循環に期待

今後の投資戦略

短期的にはコスト上昇や減益要因が株価の不安材料となる一方、海外事業や国内新ブランドの拡大余地がポジティブに作用する可能性があるため、市場環境や企業動向次第でボラティリティが高まると想定されます。中長期で見ると、欧州市場の開拓や国内での多ブランド戦略により収益の複線化が進み、企業価値が高まる潜在力があると考えられます。ただし、海外市況変動リスクやM&A後の統合リスク、原材料費・人件費への対応といった懸念事項には注目が必要です。結論としては、国内外でのブランド拡充とオペレーション効率化をバランスよく進められるかがカギ。リスクを許容しつつ成長を見込む投資家にとっては、中長期ポートフォリオの一角としての検討余地はあるでしょう。一方、短期的な業績変動リスクを避けたい投資家は、次回決算や海外事業の具体的な成果を見極めてから参入を判断する方が無難かもしれません。